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複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面

複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面

相場はどうやって判断すればいいの? MACDとRSIを用いた投資判断の方法とは。

これまでテクニカルツールの「MACD」と「RSI」の使い方について、日経平均株価指数のチャートを見ながら確認してきました。テクニカル分析に用いるツールは、それぞれ単体ではなく、複合的に組み合わせて用いた方が分析の精度が比較的上がりやすいといえます。 今回は、MACDとRSIを組み合わせながら、どのように投資判断を見極めればいいのかお伝えしていきたいと思います。 ※MACDとRSIの使い方については、過去の関連記事(『テクニカル分析でよく聞く「MACD」って、どうやって使うの』『投資でよく耳にする「RSI」。売り時・買い時はどうやって判断するの?』)をご覧いただけると幸いです。

MACDとRSIのおさらい

MACDは、基本的に相場のトレンド、つまり、相場が上昇局面にあるのか、それとも下降局面にあるのかといった傾向を探るために用います。 使い方としては、MACDがMACDシグナルを下から上に交差するゴールデンクロスが出現しますと、相場は上昇局面に転換した可能性があると判断し、逆に、MACDがMACDシグナルを上から下に交差するデッドクロスが出現した場合、相場は下降局面に転換した可能性があると判断します。 一方、RSIは相場が割高なのか、割安なのかを見るためのテクニカル分析ツールです。RSIには50.00を中心に、上を70.00、下を30.00とした帯があり、50.00を上回ると割高感が出てきた、70.00を上回ると割高感が強い、逆に、50.00を下回ると割安感が出てきた、30.00を下回ると割安感が強いと判断します。

日経平均株価指数におけるMACDとRSIの見方

出典:TradingView Inc. 「TradingView」 ※解説を目的に使用しています。 複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面 上段にあるのが日経平均株価指数(日足)で、中段がMACD、下段がRSIです。 2020年3月、日経平均株価指数は、いわゆるコロナショックによる暴落に伴い底値をつけました。この時点におけるMACDを確認すると、日経平均株価指数の底入れ後、MACD(水色)がMACDシグナル(オレンジ色)を下から上に交差し、ゴールデンクロスが現れました。 RSIに目を移すと、日経平均株価指数が底入れした頃、RSIは割安感が強いとされる30.00を下回っていました。このようなタイミングでは、買いが推奨されやすくなります。 一方、2020年6月、日経平均株価指数は、それまで続いていた上昇トレンドがいったん終わりを迎えましたが、この時は逆にMACDはデッドクロスを示し、RSIは割高感が強いとされる70.00を大きく上回りました。こうしたタイミングでは、売りが推奨されやすくなります。 このように、MACDとRSIを関連させて使うと、相場の方向感や割高・割安感をより把握しやすくなり、その後の日経平均株価指数の動向をより探りやすくなります。

複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面

はじめてのテクニカル分析

関連するテクニカル指標

ダウ理論(だうりろん) 1890年頃、米国のチャールズ・ダウが、自身が創刊したウォールストリート・ジャーナル誌の中で発表した相場観測法のこと。市場全体を映す鏡としてダウ式平均株価を考案し、株価はすべての情報を織り込むこと、価格推移は波の動き似ていること、相場の栄枯盛衰には3段階があること、工業株と運輸株には連動性があることなど、市場の変化には特徴があることを示した。死後に後継者たちが発言をまとめて「ダウ理論」と呼んだ。 複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面 騙し(だまし) テクニカル指標が売買シグナルを発伯したものの、その後、想定と異なる相場展開となること。価格推移が長期に亘って下落した後、しばらく見ないほどの値輻で上昇し、反発が期待されたにもかかわらず再び下落に転じたり、長期間上昇が続いた後、大きく下落して反落が示唆されたにもかかわらず再び上昇に転じるような場合に「騙し」のシグナルが発信されることが多い。一般的にオシレーターの方が「騙し」が多い傾向がある。

関連するテクニカル指標

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関連するテクニカル指標

デリバティブ 先物やオプションなど、現物から派生した金融商品のこと。一般的な商取引では、約定すると商品と現金が交換されるが、先物取引は将来の指定期日に商品を渡すことを約束する取引、オプション取引は将来の指定期日に指定金額で商品を売買する権利を渡すことを約束する取引で、期日までに反対売買を行えば商品の移動を伴わないこともある。資金効率や収益率、リスクなどをコントロールする目的で取引されることが多い。 同事足(どうじあし) ローソク足において、寄引(よりひけ=始値と終値のこと)が同値となり、十字型になる足のこと。寄引から安値までの下影よりも、寄引から高値までの上影の方が長いものを上同事(うえどうじ)、下影が長いものを下同事(したどうじ)といい、始値、高値、安値、終値すべてが同値となって横棒となる場合を4本同事(よんほんどうじ)という。売りと買いが拮抗していることを示唆し、転換点に現れやすいとされている。 騰落レシオ(とうらくれしお) 市場全体の動きを知るための指標の1つ。上昇銘柄数を下落銘柄数で割ったもので、通常は%で表す。100を大きく超えていれば、上昇銘柄数の方が下落銘柄数よりも多く、市場全体が強気に傾いており、100を大きく下回っていれば、下落銘柄数の方が上昇銘柄数よりも多く、市場全体が弱気に傾いていると判断します。ただ、売買高や騰落幅などを考慮していないので、大雑把な方向感を示す指標と考えた方が良い。 ドテン(途転) 保有しているポジションを正反対にすること。買建玉をすべて売却した上で、さらに新規に売り建てたり、売建玉をすべて買い戻した上で、さらに新規に買い建てることを指す。売り手仕舞いのシグナルが同時に新規買い建てのシグナルとなり、買い手仕舞いのシグナルが同時に新規売り建てのシグナルとなるタイプの指標を使っている場合や、相場が思惑と反対方向に動いたためにポジションを修正する場合などに行われる。

関連するテクニカル指標

トルー・レンジ(TrueRange、TR) 1978年に米国のJ.ウェルズ・ワイルダーJr.が発表した指標。①当日の高値と安値の差、②前日終値と当日高値の差、③前日終値と当日安値の差、のうちの最大値で、前日から当日にかけての価格変動の大きさを表している。TRは、ボラティリティの概念がなかった時代に考案された代理指標と見ることができるが、この変化を注意深く観察することで、トレンドの継続や転換、加速や減速を知ることができるとして、米国では非常に重視されている指標である。 トレンド 価格推移の傾向あるいは方向性のこと。価格が直線的な方向性をもって動く場面を指して「トレンドがある」という。トレンドには上昇トレンド、下降トレンド、横ばいトレンドの3種類があり、長さによって短期(数週間以下)、中期(数力月程度)、長期(数年程度)の3種類がある。このほか、主要トレンド、修正トレンドなど、トレンドの性格によって様々な種類に分類されている。

複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面

はじめてのテクニカル分析

売買高(ばいばいだか) 取引が成立した数量のことで、買い数量と売り数量の合計。株式であれば株数、先物であれば枚数。売り買い片方の場合を出来高(できだか)という。海外では、下降トレンドでは下降局面で売買高が増えるとされ、供給圧力を表していると考えられている。しかし、日本では上昇局面など先高期待がある場合だけ売買高が増え、下降局面では減少することが多い。従って、日本では売買高は需要圧力を表していると考えられる。 バーチャート 欧米で用いられるチャートのこと。1日の高値と安値を結んで縦線を引き、始値は縦線の左側に短い横線で表し、終値は縦線の右側に短い横線で表す。1900年代前半に考案された価格記録方法で、始値を省略することもある。欧米で投資の基礎となっているダウ理論が、終値を最も重要としているためかもしれない。しかし、バーチャートでは当日の騰落が分かりにくいので、世界的にローソク足が使われることが多くなっている。 半値戻し(はんねもどし) 大きな下落があった後、下げ幅の半分程度反発すること。「戻し」は反発を意味する。戻し幅によって1/3戻し、2/3戻しなどということもある。反対に大きな上昇の後、上昇幅の半分ほど下落することを「半値押し」という。「押し」は下落を意味する。1/3押し、2/3押しなどということもある。反動の比率として1/2、1/3、2/3が統計的に多いというわけではないが、その程度逆行すると達成感が生じるので目安とされることが多い。

関連するテクニカル指標

関連するテクニカル指標

関連するテクニカル指標

フィボナッチ数列(ふぃぼなっちすうれつ) イタリアのフィボナッチが発見した、最初の2数が0と1で、3番目以降は直前の2数の和となる数列のこと。0,1,1,2,3,5,8,複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面 13,21,34…となるが、1つ前の数を現在の数で割った値は常に0.61818…となり、これを黄金比という。また、2つ前の数を現在の数で割った値は、常に0.38181 …となり、1ー黄金比となる。自然界の比率に良く見られるとされ、価格推移における騰落日数の比やリトレースメントの目処として、海外で良く用いられる。

関連するテクニカル指標

関連するテクニカル指標

吹値(ふきね) 価格推移が揉み合いまたは下降基調にある中で一時的に価格が急騰する場面のこと。噴値とも書く。この場面で売ることを「吹値売り」という。上昇基調であれば、天井に接近するまで待って売るのが基本だが、上昇を期待して買ったものの思惑に反して揉み合う展開となり一向に上がる気配が見えないとなると、小さな吹値で手仕舞うことになる。苦労して手仕舞った途端、本格的な上昇が始まるなどということもあるので厄介である。 節目(ふしめ) 長期トレンドの途中で価格推移の反転によって生じる小さな山や谷のこと。節目は、結果的にトレンドの起点や終点となる大底や大天井となる場合もある。節目が直前の節目を継続的に上回っていれば上昇基調の確認指標となり、反対に継続的に下回っていれば下降基調の確認指標となる。また、継続的に上回っていたものが下回る、あるいは継続的に下回っていたものが上回るなどすれば、基調転換の予兆にもなる。 β(ベーた) 市場全体の投資収益率のこと。例えば株式であれば日経平均や東証株価指数(TOPIX)の投資収益率のことで、インデックス・ファンドで得られる投資収益率はβと一致する。アクティブ運用の投資収益率(α[あるふあ]という)を計るベンチマークとして用いられ、βを上回れば運用が優れていることを、下回っていれば劣っていることを示唆する。テクニカル分析やファンダメンタルズ分析は、βを上回ることを目指している。 ヘッジ リスクを回避するためのポジションのこと。例えば、株価指数先物を買い建てた場合には、万が一の下落に備えて、少額で投資が可能で下落すると利益が出るプット・オプションを購入するなどが行われる。ヘッジ・ファンドは、本来は、複数の金融商品を組み合わせることで、リスクを限定して投資収益を得ることを狙ったファンドのことで、レバレッジを効かせたハイリスク・ハイリターンのファンドのことではない。 ポイント・アンド・フィギュア(Point and Figure、P&F) 1933年にビクトール・ド・ビリエが発表したチャートのこと。1940年代にA.W.コーエンが下降局面を〇、上昇局面を×で表す現在の形にした。価格が一定値幅動いたら〇または×印をつけ、その3倍分逆行したら行を変えて反転させ、それ以外の値動きは記録しない。日本の鉤足に発想が近い。大きな相場観測論で、使うのに慣れが必要なので日本ではあまり人気がないが、海外では現在も人気の高いチャートである。 ボラティリティ 価格推移の変動しやすさのこと。相場が乱高下して変動率の大きい状態が続くことを「ボラティリティが大きい」「ボラタイルである」といい、膠着して変動率の小さい状態が続くことを「ボラティリティが小さい」「ボラタイルでない」という。一般にボラティリティが大きいとリスクも大きく、ボラティリティが小さいと収益機会も小さいことが多い。従って、ボラティリティが小さい方が、投資対象として望ましいとは限らない。

ダウ理論とは?6つの法則や相場分析に使えるインジケーターを解説

その名前を冠したダウ理論とは、ダウの考案したマーケット理論です。厳密にいえば、ダウ自らが著作を残しているわけではなく、彼がウォール・ストリート・ジャーナルで論説していた内容を、その没後にS・A・ネルソンが『The ABC of Stock Speculation』で体系化し、またW・ハミルトンが『The Stock Market Barometer』で紹介、そしてロバート・リーが『The 複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面 Dow Theory』でさらに発展させたという経緯をたどります。

ダウ理論の6つの基本法則

基本原則①:平均株価はすべての事象を織り込む

基本原則②トレンドには3種類ある

上昇トレンド

長期トレンド
(プライマリーサイクル)
上昇または下降の明確な方向性を表す。通常、1年~数年間継続する
中期トレンド
(セカンダリーサイクル)
長期トレンドと逆行する調整局面を表す。通常、3週間~3か月継続する
短期トレンド
(マイナーサイクル)
中期トレンドの短期的な調整局面を表す。通常、数時間~3週間継続する

基本原則③長期トレンドは3段階からなる

長期トレンドは、3段階で構成される

基本原則④平均は相互に確認されなければならない

基本原則⑤トレンドは出来高でも確認されなければならない

基本原則⑥トレンドは転換の明白なシグナルが出るまで継続する

転換シグナル

ダウ理論の分析に使えるインジケーター

OANDA_Auto_fibonacci

OANDA_Auto_fibonacciの表示例

ZigZag(ジグザグ)

ZigZagを表示させたチャート

ZigZagの設定方法

MT4への設定方法

MT5への設定方法

Tradingviewへの設定方法

ダウ理論に関する本

DVD ダウ理論で読み取る FXシンプルチャート分析

図8/DVD ダウ理論で読み取る FXシンプルチャート分析

平野朋之氏監修 ダウ理論を使ったトレードアイデア

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ピクテ・マルチアセット・ストラテジー:期待は打ち砕かれた

ピクテ・マルチアセット・ストラテジー:期待は打ち砕かれた

8月の金融市場では、株式が売られ、債券が買われました。米中貿易摩擦の激化や、世界経済減速の兆しに対応した追加金融緩和策に、投資家が反応したためです。 グローバル株式の月間騰落率は現地通貨ベースで -2%となり、MSCI世界株価指数の年初来騰落率を+14%前半に押し下げました。債券は+2.9%上昇しました。原油価格(WTI)は、景気の先行き悪化を嫌気し、6%下落しました。一方、リスク回避志向が強まって、金価格は7%上昇し、年初来騰落率は20%に迫りました。

投資家の失望を招く中央銀行

世界経済が貿易戦争の影響を懸念し続けているのに対し、大部分の投資家は中央銀行が積極的な金融緩和を実施すると見ているようです。ピクテはこのように楽観的な見方には同意しかねます。 ピクテの景気先行指数は、今後数ヵ月間の経済成長の鈍化を示唆しています。貿易摩擦を巡る不確実性が、特に先進国の鉱工業生産や企業心理に影響を及ぼしているからです。 また、企業利益は、昨年2018年の大幅な伸びから一転し、年内にも成長が止まることが予想されます。

株式:欧州株式が米国株式よりも有望

※ピクテ世界景気先行指数:米国、欧州連合(EU)、日本の生産者物価指数(PPI)で調整、6ヵ月先行、前年比※企業利益:MSCI AC株価指数構成銘柄の企業利益、前年比、為替レート調整済、市場予想はI/B/E/Sの12ヵ月先コンセンサス予想 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

[図表1]世界の企業利益の成長率とピクテ世界景気先行指数の伸び ※ピクテ世界景気先行指数:米国、欧州連合(EU)、日本の生産者物価指数(PPI)で調整、6ヵ月先行、前年比※企業利益:MSCI AC株価指数構成銘柄の企業利益、前年比、為替レート調整済、市場予想はI/B/E/Sの12ヵ月先コンセンサス予想
出所:ピクテ・アセット・マネジメント

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

債券・為替:安全資産は供給不足

※世界国債:JPM GBI指数 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

四半期毎、期間:1990年~2019年1-3月期 ※米国非金融企業債務(対GDP比%)は2018年10-12月期まで、スプレッドは2019年4-6月期まで出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表4]米国ハイイールドスプレッドと米国銀行の貸倒償却率と米国非金融企業債務 四半期毎、期間:1990年~2019年1-3月期
※米国非金融企業債務(対GDP比%)は2018年10-12月期まで、スプレッドは2019年4-6月期まで出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

資産配分比率決定の分析ポイント 4つの柱

1)マクロ経済分析~世界の景気先行指数は引き続きマイナス

月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月 ※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数 出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表6]ピクテ世界景気先行指数 月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月
※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数
出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月 ※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数 出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表7]ピクテ先進国(G10)景気先行指数 月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月
※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数
出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月 ※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数 出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表8]ピクテ新興国景気先行指数 月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月
※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数
出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

月次、期間:2011年1月~2019年7月 ※世界のGDP成長率:39カ国の先行指数の加重平均、世界の潜在GDP成 長率:ピクテによる潜在成長率推計 出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表9]ピクテ世界景気先行指数と世界GDP成長率(実質) 月次、期間:2011年1月~2019年7月
※世界のGDP成長率:39カ国の先行指数の加重平均、世界の潜在GDP成
長率:ピクテによる潜在成長率推計
出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

世界の民間設備投資と輸出への影響

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月 ※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数 出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表13]ピクテ米国景気先行指数 月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月
※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数 複数のテクニカル指標が示唆していた相場の調整局面
出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月 ※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数 出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表15]ピクテユーロ圏景気先行指数 月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月
※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数
出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月 ※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数 出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表17]ピクテ日本景気先行指数 月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月
※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数
出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月 ※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数 出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表18]ピクテ中国景気先行指数 月次、前3ヵ月平均比、年率化%、期間:2017年7月~2019年7月
※ピクテ景気先行指数はピクテが独自で算出している指数
出所: ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

前年比、3ヵ月移動平均 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

前年比 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

2)流動性(資金動向)~ニュートラル

月次、期間:2004年7月~2019年7月 ※主要先進国:米国、英国、ユーロ圏、日本、カナダ※先進国株式:MSCI世界株価指数※世界株式予想株価収益率(PER)予想変化率は2004年12月~2019年7月 出所:ピクテグループのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表21]流動性インデックスと先進国株式株価収益率(PER)予想変化率 月次、期間:2004年7月~2019年7月
※主要先進国:米国、英国、ユーロ圏、日本、カナダ※先進国株式:MSCI世界株価指数※世界株式予想株価収益率(PER)予想変化率は2004年12月~2019年7月
出所:ピクテグループのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

月次、期間:2009年7月~2019年7月 出所:トムソンロイター・データストリーム、ピクテ・アセット・マネジメント作成

[図表22]主要国・地域の中央銀行の流動性フロー(6ヵ月移動平均、対名目GDP) 月次、期間:2009年7月~2019年7月
出所:トムソンロイター・データストリーム、ピクテ・アセット・マネジメント作成

名目GDP比 出所:トムソンロイター・データストリーム、ピクテ・アセット・マネジメント作成

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

3)センチメント(テクニカル)(市場参加者動向)~買いのシグナルは出ていない

日次、期間:2016年7月29日~2019年8月30日 ※世界株式:MSCI ACWI 株価指数(ドルベース) ※ピクテ流動性、センチメントインデックスはピクテ独自に算出 出所:ピクテグループのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表25]ピクテ流動性、センチメントインデックス 日次、期間:2016年7月29日~2019年8月30日
※世界株式:MSCI ACWI 株価指数(ドルベース) ※ピクテ流動性、センチメントインデックスはピクテ独自に算出
出所:ピクテグループのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

4)バリュエーション(相対的価値分析)~世界株式市場全体では中立

※ピクテ世界景気先行指数:米国、欧州連合(EU)、日本の生産者物価指数(PPI)で調整、6ヵ月先行、前年比※企業利益:MSCI AC株価指数構成銘柄の企業利益、前年比、為替レート調整済、市場予想はI/B/E/Sの12ヵ月先コンセンサス予想 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

[図表26]世界の企業利益の成長率とピクテ世界景気先行指数の伸び ※ピクテ世界景気先行指数:米国、欧州連合(EU)、日本の生産者物価指数(PPI)で調整、6ヵ月先行、前年比※企業利益:MSCI AC株価指数構成銘柄の企業利益、前年比、為替レート調整済、市場予想はI/B/E/Sの12ヵ月先コンセンサス予想
出所:ピクテ・アセット・マネジメント

週次、前年比、期間:2016年8月26日~2019年9月13日 ※各国・地域別株式:MSCI各国・地域別株価指数出所:トムソンロイター・データストリーム(I/B/E/S)のデータをもとにピクテ投信投資顧問作成

[図表27]先進国、新興国、米国、欧州企業のEPS(1株あたり利益)(通期)成長率予想推移 週次、前年比、期間:2016年8月26日~2019年9月13日
※各国・地域別株式:MSCI各国・地域別株価指数出所:トムソンロイター・データストリーム(I/B/E/S)のデータをもとにピクテ投信投資顧問作成

※各国・地域別株式:MSCI各国・地域別株価指数 出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

※灰色の水玉:にコンポジット利回りを用いた場合、灰色のダイヤ:テック加重で調整※リスクプレミアム: 配当利回り+名目GDP成長率(10年平均)-債券利回り 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

[図表29]米国株式およびユーロ圏株式のリスク・プレミアム ※灰色の水玉:にコンポジット利回りを用いた場合、灰色のダイヤ:テック加重で調整※リスクプレミアム: 配当利回り+名目GDP成長率(10年平均)-債券利回り
出所:ピクテ・アセット・マネジメント

※株式:株価純資産倍率(PBR)、12ヵ月先株価収益率(PER)、一株あたり利益トレンドベース株価収益率(PER)、株価売上高倍率(PSR)、ERP(先進国のみ)、現金、債券:利回りー名目GDPトレンド、商品:ブルームバーグスポット価格インデックス/世界インフレ率、通貨:PPPからの乖離、金:スポット価格/米国消費者物価指数、インフレ連動債:利回りー実質GDP成長率、新興国通貨建て債券:利回りー消費者物価指数などをもとに作成 出所:ピクテグループのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表30]各資産のバリュエーション、過去平均(20年)から見た水準 ※株式:株価純資産倍率(PBR)、12ヵ月先株価収益率(PER)、一株あたり利益トレンドベース株価収益率(PER)、株価売上高倍率(PSR)、ERP(先進国のみ)、現金、債券:利回りー名目GDPトレンド、商品:ブルームバーグスポット価格インデックス/世界インフレ率、通貨:PPPからの乖離、金:スポット価格/米国消費者物価指数、インフレ連動債:利回りー実質GDP成長率、新興国通貨建て債券:利回りー消費者物価指数などをもとに作成
出所:ピクテグループのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

債券市場も、引き続き、極めて割高

※世界国債:JPモルガンGBI グローバル指数 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

時点:2019年8月

時点:2019年8月

時点:2019年8月

時点:2019年8月

金価格は利下げ見通しに伴い上昇したが

※利下げ幅の市場予想はFF金利先物による 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

※利下げ幅の市場予想はFF金利先物による 出所:ピクテ・アセット・マネジメント

ドルは割高

2019年8月 出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

月次、期間:1980年5月~2019年8月 ※ピクテが独自に開発した通貨評価モデル(インフレ率等様々な指標を用いて、通貨の適正価値を予測)による均衡点からの乖離度(対ドル)で見た指標 出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表39]新興国通貨の均衡点からの乖離度(対ドル) 月次、期間:1980年5月~2019年8月
※ピクテが独自に開発した通貨評価モデル(インフレ率等様々な指標を用いて、通貨の適正価値を予測)による均衡点からの乖離度(対ドル)で見た指標
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

四半期毎、期間:1981年1-3月期~2019年1-3月期 ※財政収支+経常収支変化:GDP比、5年変化率、2年先行※米ドルの変化率は、貿易加重、年率換算、今後5年間の変化率※米ドル変化率は2019年4-6月期まで 出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表40]財政収支+経常収支変化と米ドル変化率 四半期毎、期間:1981年1-3月期~2019年1-3月期
※財政収支+経常収支変化:GDP比、5年変化率、2年先行※米ドルの変化率は、貿易加重、年率換算、今後5年間の変化率※米ドル変化率は2019年4-6月期まで
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

週次、期間:1979年7月31日~2019年9月18日 ※米ドルの均衡点からの乖離度は、貿易加重レートの過去のトレンドからの偏り ※米ドルの変化率は、貿易加重レートの今後5年間の変化率、年率換算、 出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

[図表41]米ドルの均衡点からの乖離度と米ドル変化率 週次、期間:1979年7月31日~2019年9月18日
※米ドルの均衡点からの乖離度は、貿易加重レートの過去のトレンドからの偏り
※米ドルの変化率は、貿易加重レートの今後5年間の変化率、年率換算、
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

参考データ

出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『ピクテ・マルチアセット・ストラテジー 2019年9月:期待は打ち砕かれた 』 を参照)。

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