FX取引の魅力とは

取引ルール 変更履歴

取引ルール 変更履歴
  • 有効期間内のご注文については、毎営業日に値幅およびお買付可能額の過不足を確認します。

お取引のルール(信用取引)

「オンライン信用取引」とは、「オンラインサービス」でのご利用を前提とした信用取引のことです。
また、「信用取引」とは、お客様に一定の保証金(委託保証金)を弊社に差し入れていただき、金融商品取引所に上場されている株式や投資信託等(以下「株式等」といいます)について、売付けに必要な株式等や買付けに必要な資金を弊社からお客様にお貸しして、売買を行っていただく取引です。
なお、お貸しした株式等や資金は、あらかじめ定められた期限までに返済していただく必要があり、この期限を超えて信用取引を継続することはできません。信用取引には、「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類があります。

  • 「動作確認環境」についてはこちら

取扱市場・銘柄

制度信用取引 東証(プライム、スタンダード、グロース)、名証(プレミア、メイン)の各取引所上場銘柄で「制度信用銘柄」として指定された銘柄のうち、弊社が選定した銘柄 一般信用取引 東証(プライム、スタンダード、グロース)、名証(プレミア、メイン)の各取引所上場銘柄から弊社が選定した銘柄

売買手数料

お取引可能額

  • 「委託保証金」についてはこちら
  • 「新規不足」についてはこちら

保証金の引出可能額

  • 「預り金へ振替」についてはこちら
  • 「代用証券振替」についてはこちら

返済時の建玉の指定

  1. 所定の期日 ※までに追証が未解消の場合 : 全建玉
  2. オンライン信用期日までに返済しなかった場合 : 当該建玉
  3. 所定の期日 ※まで新規不足が解消されない場合 : 当該建玉
  • 追証又は新規不足が発生した日の翌営業日21:00までに、不足金の差し入れ(オンラインサービスによる保証金振替)が必要となります。(追証又は新規不足が発生した日の翌営業日21:00より後に必要な保証金を差し入れても対象となる建玉の強制決済を行いますので、ご注意ください)
  • お客様ご自身で強制決済注文と同じ内容の注文を発注された場合、その注文は取消されます。(この場合、注文取消に関するお知らせ(メール等)は発信されませんので、注文照会等でご確認ください)

総建玉の制限

ご注文の上限金額

特定口座でのお取扱い

取扱時間帯等

口座開設申込

  • 信用取引口座開設の詳細についてはこちら

新規建注文(買新規、売新規)、および返済注文(買決済、売決済)について

  • 「通常注文」と「逆指値注文」の2つから選択できます。ご注文受付時間は、国内株式(現物)と同様です。
  • 「ご注文の執行日/時間帯」についてはこちら
  • ご注文の有効期間は「当日中」と「期間指定」の2つから指定できます。詳しくは、「ご注文の有効期間指定について」をご参照ください。
  • ご注文の有効期間指定について

返済注文(現引、現渡)について

    取引ルール 変更履歴 取引ルール 変更履歴
  • 「ご注文の執行日/時間帯」についてはこちら

保証金振替

  • 保証金振替の「ご注文の執行日/時間帯」についてはこちら

委託保証金

  • 委託保証金は、貸付金・貸付株券等の返済が完了する日まで、口座からの引出し、他商品の買付代金への充当はできません。ただし、既に委託保証金が差入れられている建玉または反対売買により解放された委託保証金が充当されている建玉を反対売買した場合、当該建玉に係る委託保証金については、反対売買の成立した時点から引き出し、または新たな建玉に充当することができます(反対売買による損金分については引き出し、または新たな建玉への充当はできません)。
    • 反対売買とは、買決済、売決済をいいます。現引、現渡は対象外です。
    【委託保証金への自動振替サービスについて】
    • 「信用決済益金自動振替サービス」の詳細はこちらから
    • 「信用代用自動振替サービス」の詳細はこちらから

    委託保証金率(預託率)

    • 本・支店口座の場合、2018年1月4日以降に新規建てした建玉に33%が適用されます。2017年12月末までに新規建約定した建玉の委託保証金率は、当該建玉を決済するまで30%です。

    最低委託保証金

    代用有価証券のお取扱い

    • 米国の金融商品取引所に上場されている外国株券等および米国通貨は代用有価証券としてお取扱いいたしません。

    代用有価証券の掛目の変更または除外について

    1. 代用有価証券として差し入れている有価証券の発行会社が債務超過となった場合
    2. 弊社における信用取引建玉状況や代用有価証券の預りの状況に関して著しい偏りが認められるなど、与信管理の観点から弊社が不適当と判断した場合
    3. 代用有価証券として差し入れている有価証券の出来高が僅少で流動性が確保できない状態が継続して決済リスクの観点から弊社が不適当と判断した場合
    4. 代用有価証券として差し入れている有価証券について、明らかに経営に重大な影響を与える事象(※)が発生し、今後、株価が継続かつ大幅に下落することが予想され、当該銘柄の時価が本来の株価水準を反映していないことから保証金としての適切な評価を行うことができない弊社が判断した場合
    • 事象例
      • 重大な粉飾決算の疑いが発覚し直近の株価の水準が粉飾されたとされる決算内容に基づき、形成されていたと判断される場合
      • 業務上の取引等で経営に重大な影響を与える巨額な損失が発生した場合
      • 突発的な事故等により長期にわたりすべての業務が停止される場合
      • 行政庁による法令等に基づく処分または行政庁による法令違反に係る告発等により、すべての 業務が停止される場合
      • その他上場廃止につながる可能性が非常に高い事象が発生した場合
      • 入出金/振替「代用有価証券・代用掛目」についてはこちら

      代用有価証券の売却のお取扱い

      追加で保証金の差し入れが必要な場合

      • 「お客様へのご連絡方法」についてはこちら

      追加保証金(追証)

      委託保証金率(30%)を下回った場合は、追証を「必要入金額」として画面上に表示しています。追証は、下回った日(追証発生日)の翌営業日の振替指示が可能な時間内(代用有価証券は20:00まで、現金は21:00まで)に必要入金額以上を保証金へ振り替えてください。
      建玉を決済(反対売買)された場合、当該建玉の30%分の金額が追証から減額されます。
      追証が解消しない場合は、追証発生日の翌々営業日に強制決済します。

      • 「お客様へのご連絡方法」についてはこちら

      こちらをご確認ください。 金利 買方:借りたお金(買付代金)に対する金利をお支払いください。
      売方:借りた株の売付代金に対する金利をお客さまへお支払いします。
      買方(売方)金利=新規建約定金額×買方(売方)金利/100×日数/365

      • 2月25日以前に新規建てした建玉についても2月28日以降の保有期間は【2020年2月26日新規建約定分(2月28日受渡分)より】の金利が適用されます。
      信用取引貸株料 売方:借りた株の調達費用をお支払いください。
      貸株料=新規建約定金額×貸株料率/100×日数/365
      ※日数は新規建受渡日から決済受渡日まで両端入れによって算出します。
      ※個別の貸株等超過銘柄に係る品貸料とは異なり、買い方のお客さまがこれを受け取るものではありません。
      信用取引貸株料の料率は、金融情勢の変化等により変更する場合があります。 取引ルール 変更履歴
      貸株料1.15%

      品貸料(逆日歩) 品貸料(逆日歩)とは、株式の調達費用のことで、証券金融会社において株式等の不足が発生する場合、証券金融会社は不足した株式等を他から有料で調達してきて、貸付けます。
      売方(売建玉):株式等の借り賃をお支払いください。
      買方(買建玉):品貸料をお受け取りいただけます。
      新規建受渡日から決済受渡日の前日までの期間の品貸料の累計×売建数
      逆日歩は1株(又は1口)あたり何銭という計算で行われ、新聞などにてご覧いただけます。 管理費 売り方・買い方双方のお客様より、新規建て約定日より1か月を超えるごとに1株(投資信託等の場合は1口。以下、同じ)につき11銭(売買単位が1株である銘柄の場合は110円)を乗じた額をいただきます。ただし、その乗じた額が110円に満たないときは110円、1,100円を超えるときは1,100円となります。 権利処理等手数料 取引ルール 変更履歴 (名義書換料) 買建玉について権利付き最終売買日と権利落ち日をまたいで建てていた場合、権利処理等手数料として毎回1売買単位あたり55円(ETF/ETNの場合は5.5円)必要となります(ただし、大幅な株式分割・株式併合等が行われた場合、割引くことがあります)。諸費用として権利処理手数料(名義書換料)が差し引かれますのは、原則として決算月の場合には権利落ち日、決算月以外の場合には権利落ち日の翌営業日となります。

      オンライン信用期日

      取引ルール 変更履歴
      ケース 返済期日
      以下の措置いずれかに該当、かつ比率や単元株数の変更によって単元未満株が生じる銘柄
      株式分割、減資・併合、株式移転・交換、合併等
      (※弊社の判断で返済期日を繰上げしない場合があります)
      権利付最終日または最終売買日の前営業日
      上場廃止の銘柄 最終売買日の4営業日前
      状況に応じて、弊社が必要と判断した銘柄 権利付最終日または最終売買日の前営業日
      オンライン信用期日までに返済されない場合のお取扱い オンライン信用期日までに返済されない場合、その翌営業日に強制決済いたします。
      不足金が発生した場合は速やかにご入金していただきます。

      お客様へのご連絡方法

      追証 (仮確定、確定) (※1、※2) 【仮確定】
      通知日当日16:30頃以降に必要入金額(概算値)をお知らせします。(データ基準:通知日当日16:30時点)

      【確定】
      事象発生日(=仮確定通知日)の翌日6:00頃に必要入金額(確定値)をお知らせします。(データ基準:事象発生日21:00時点)
      当該事象が解消するまで毎日表示します。 新規不足 (仮確定、確定)(※1、※2) 【仮確定】
      通知日当日16:30頃以降に必要入金額(概算値)をお知らせします。(データ基準:通知日当日16:30時点)

      【確定】
      事象発生日(=仮確定通知日)の翌日6:00頃に必要入金額(確定値)をお知らせします。(データ基準:事象発生日21:00時点)
      当該事象が解消するまで毎日表示します。 引出不足 (仮確定、確定)(※1、※2) 【仮確定】
      通知日当日16:30頃以降に必要入金額(概算値)をお知らせします。(データ基準:通知日当日16:30時点)

      決済益金のお取扱いについて

      決済損金のお取扱いについて

      信用取引配当金について

      空売り規制

      • 約定、未約定にかかわらず、同一銘柄、且つ、同一営業日午前6時~翌午前2時(非営業日の場合は、非営業日午前6時から翌営業日翌日の午前2時)における50単元以下の新規建売注文の累計が50単元を超える場合

      ご注文の有効期間指定について

      有効期間の指定

      新規建注文(買新規、売新規)
      返済注文(買決済、売決済)
      現引、現渡
      ご注文の有効期間は「当日中」と「期間指定」の2つから選択できます。(注) ご注文受付後最初の営業日を執行日します。
      1. 「成行」を指定した場合は「不成」を指定することはできません。
      2. ご注文受付後最初の営業日を含みます。
      • 「期間指定」でのご注文については国内株式(単元株)の売買注文のみとなります。
      • 「期間指定」を選択した注文では、執行条件(寄付、引け、不成)を指定することはできません。
      • 権利確定日が設定されている銘柄の場合、権利付最終約定日を超える有効期間の指定はできません。権利付最終約定日当日は「当日中」のみの表示となります。
      • 有効期間の訂正はできません(ご注文の訂正は、指値または数量の訂正が可能です)。当該ご注文をお取消して再度ご注文ください。
      • 執行条件(寄付、引け、不成)を指定したご注文において、ストップ高、またはストップ安比例配分となった銘柄に関しては、後場の引指・引成注文、寄付とザラバにおいて未約定の不成注文、および寄付値が不成立の場合の寄指・寄成注文が比例配分の対象となります。
      • 執行条件(寄付、引け、不成)を指定したご注文の訂正は可能です。但し、当日執行された注文について、立会時間中は寄成・寄指の変更はできません。訂正を行う場合、取消後、再発注を行ってください。
      • 逆指値注文についてはこちら
      • 執行条件についてはこちら

      ご注文の執行について

      • 有効期間内のご注文については、毎営業日に値幅およびお買付可能額の過不足を確認します。

      【制限値幅について】
      毎営業日20:30頃にチェックを行い、ご注文時に指定された指値が取引所の定める制限値幅範囲を超えた場合等、当日は取引所へ発注されません。
      なお、有効期限到来まで有効なご注文としてお取扱いいたします。

      <翌営業日以降もご注文の有効期間内である場合>
      「注文照会」画面では、「保留」(※)と表示します。なお、当該ご注文にかかるお買付余力は有効期限到来まで拘束いたします。
      ご注文の有効期間内に指値が制限値幅範囲内となった場合や売買規制が解除となった場合等においては翌営業日以降に取引所へ発注され、注文照会画面では「注文中」と表示します。

      <有効期間最終日の場合>
      当該注文は取消となり、「注文照会」画面では「失効」と表示いたします。

      【買付可能額について】
      お取引店と前受管理契約を締結されているお客様、またはオンライン信用口座を開設されているお客様に限り、有効期間内の毎営業日早朝にお買付可能額を確認いたします。
      株価変動等によりお買付可能額が不足した場合は、当該注文は取消となり、「注文照会」画面では「失効」と表示いたします。

      取引ルール 変更履歴

      2022年4月1日 現物 現物取引ルール
      (2022年4月3日まで) 市場区分見直しに伴う変更
      ・取扱銘柄 2021年11月26日 現物 取引ルール 変更履歴 現物取引ルール
      (2021年11月25日まで) 「GMOクリック 株」リリースに伴う変更
      ・注文受付時間 2021年11月26日 信用 信用取引ルール
      (2021年11月25日まで) 「GMOクリック 株」リリースに伴う変更
      ・注文受付時間 2021年11月26日 NISA NISA取引ルール
      (2021年11月25日まで) ルールの変更
      ・取引チャネル 2021年9月24日 現物 現物取引ルール
      (2021年9月24日まで) 次期デリバティブ売買システム(J-GATE3.0)に伴う変更
      ・注文時間、取引経路 2021年9月24日 信用 信用取引ルール
      (2021年9月24日まで) 次期デリバティブ売買システム(J-GATE3.0)に伴う変更
      ・注文時間、取引経路 2021年3月15日 NISA NISA取引ルール
      (2021年3月15日まで) ルールの変更
      ・単元未満株式の取扱い 2020年12月25日 信用 信用取引ルール
      (2020年12月26日まで) 『レーザートレード』『レーザートレード225』サービス終了に伴う変更 2020年12月25日 NISA NISA取引ルール
      (2020年12月26日まで) 『レーザートレード』『レーザートレード225』サービス終了に伴う変更 2020年12月15日 信用 信用取引ルール
      (2020年12月15日まで) モバイルサイト『モバトレ君』サービス終了に伴う変更 2020年12月15日 NISA NISA取引ルール
      (2020年12月15日まで) モバイルサイト『モバトレ君』サービス終了に伴う変更 2020年11月24日 現物 現物取引ルール
      (2020年11月24日まで) 特定口座年間取引報告書等の郵送廃止に伴う変更 2020年9月25日 信用 信用取引ルール
      (2020年9月25日まで) ルールの変更
      ・不足金 2020年1月11日 貸株 貸株サービスルール
      (2020年1月11日まで) 顧客金利支払期間の拡大に伴う変更 2019年9月30日 信用 信用取引ルール
      (2019年9月30日まで) 手数料の改定に伴う変更
      ・追加証拠金(追証)
      ・不足金
      ・弁済期限・信用期日
      ・その他諸費用(管理費・名義書換料) 2019年6月28日 貸株 貸株サービスルール
      (2019年7月15日まで) 株式の受渡日短縮に伴う変更
      ・コーポレートアクション
      ・貸株の設定、解除
      ・貸出期間
      ・株主優待自動取得サービス 2019年6月28日 信用 信用取引ルール
      (2019年7月15日まで) 株式の受渡日短縮に伴う変更
      ・買付代金即日徴収銘柄 2019年6月28日 現物 現物取引ルール
      (2019年7月15日まで) 株式の受渡日短縮に伴う変更
      ・買付代金即日徴収銘柄 2019年6月25日 信用 信用取引ルール
      (2019年6月25日まで) 金利・貸株料変更による変更
      ・金利
      ・貸株料 取引ルール 変更履歴 2019年5月17日 信用 信用取引ルール
      (2019年6月16日まで) 追加保証金に関する変更
      ・最低保証金維持率
      ・追加保証金(追証)の対応期日 2019年5月14日 NISA ジュニアNISA取引ルール
      (2019年4月30日まで) 元号変更に伴い平成表示を削除
      ・非課税期間
      ・投資可能期間 2018年8月17日 信用 信用取引ルール
      (2018年8月17日まで) ・一般信用売り取引開始に伴う変更 2018年8月2日 現物 現物取引ルール
      (2018年8月2日まで) 証券コネクト口座開始に伴う変更 2018年8月2日 NISA NISA取引ルール
      (2018年8月2日まで) 証券コネクト口座開始に伴う変更 2018年7月27日 信用 信用取引ルール
      (2018年7月27日まで) ・一般信用売り取引開始に伴う変更 2017年12月26日 信用 信用取引ルール
      (2017年12月26日まで) 買方金利変更による変更
      ・金利 2017年9月22日 現物 単元未満株取引ルール
      (2017年9月21日まで) ルールの変更
      ・注文時間 取引ルール 変更履歴 2017年7月28日 貸株 貸株サービスルール
      (2017年7月28日まで) ルールの変更
      ・取扱銘柄 2017年6月1日 現物 現物取引ルール
      (2017年5月31日まで) ルールの変更
      ・注文時間 2017年6月1日 信用 信用取引ルール
      (2017年5月31日まで) ルールの変更
      ・注文時間 2017年3月24日 信用 信用取引ルール
      (2017年3月24日まで) 投資信託の取扱い開始に伴う変更
      ・代用株券 2017年3月24日 NISA NISA取引ルール
      (2017年3月24日まで) 投資信託の取扱い開始に伴う変更
      ・取扱銘柄 2017年3月24日 NISA ジュニアNISA取引ルール
      (2017年3月24日まで) 投資信託の取扱い開始に伴う変更
      ・取扱銘柄 2017年2月24日 貸株 貸株サービスルール
      (2017年2月24日まで) ルールの変更
      ・株主優待自動取得サービス 2016年7月15日 現物 現物取引ルール
      (2016年7月15日まで) ルールの変更
      ・注文時間、取引経路 2016年7月15日 信用 信用取引ルール
      (2016年7月15日まで) ルールの変更
      ・注文時間、取引経路 2016年3月25日 NISA ジュニアNISA取引ルール
      (2016年3月25日まで) 文言変更および制度概要図の追加等
      ・課税ジュニアNISA口座
      ・非課税期間終了後の取扱い
      ・継続管理勘定 2015年9月18日 信用 信用取引ルール
      (2015年9月18日まで) ルールの変更
      ・注文方法
      ・建玉決済後の信用新規余力の回復について 2015年9月4日 信用 信用取引ルール
      (2015年9月4日まで) ルールの変更
      ・注文方法 2015年7月31日 信用 信用取引ルール
      (2015年7月31日まで) ルールの変更
      ・不足金
      ・株式分割時の取扱い 2015年7月17日 信用 信用取引ルール
      (2015年7月17日まで) ルールの変更
      ・注文方法
      ・建玉決済後の信用新規余力の回復について
      ・建玉の決済
      ・不足金
      ・弁済期限・信用期日
      ・株式分割時の取扱い 2015年2月25日 現物 現物取引ルール
      (2015年2月25日まで) 特定口座制度
      ・特定管理口座について 2015年2月20日 信用 信用取引ルール
      (2015年2月20日まで) ルールの変更
      ・配当金 2015年1月30日 信用 信用取引ルール
      (2015年1月30日まで) ルールの変更
      ・弁済期限・信用期日 2014年11月15日 信用 信用取引ルール
      (2014年11月14日まで) 寄付前の信用新規売注文の規制に伴う変更
      ・注文方法(執行区分) 2014年11月12日 現物 現物取引ルール
      (2014年11月16日まで) 買付代金即日徴収銘柄の注文方法の変更
      ・買付代金即日徴収銘柄について 2014年9月14日 現物 現物取引ルール
      (2014年9月14日まで) 国内上場外国株式の取扱い開始に伴う変更等
      ・国内上場外国株式について 2014年9月14日 信用 信用取引ルール
      (2014年9月14日まで) 国内上場外国株式の取扱い開始に伴う変更等
      ・国内上場外国株式について 2014年9月14日 NISA NISA取引ルール
      (2014年9月14日まで) 国内上場外国株式の取扱い開始に伴う変更等
      ・国内上場外国株式について 2014年8月15日 NISA NISA取引ルール
      (2014年8月15日まで) 配当金受け取り方法の変更にともなう修正
      ・配当金受け取り方法について 2014年4月28日 現物 実態との齟齬にともなう修正
      (2014年4月28日まで) 実態との齟齬にともなう修正
      ・内出来について 2014年4月28日 信用 実態との齟齬にともなう修正
      (2014年4月28日まで) 実態との齟齬にともなう修正
      ・内出来について
      ・建玉返済後の信用新規余力の回復について
      ・その他諸費用(管理費・名義書換料) 2014年4月1日 信用 信用取引ルール
      (2014年3月31日まで) その他諸費用(管理費・名義書換料等)の変更 2014年3月17日 信用 信用取引ルール
      (2014年3月17日まで) 追加保証金(追証)に伴う変更
      ・追加保証金(追証)
      弁済期日・信用期日の変更
      ・弁済期限・信用期日
      株式分割時の取扱いの変更
      ・一般(無期限)信用取引 2014年1月10日 現物 呼値単位縮小に伴う変更
      (2014年1月10日まで) 呼値単位縮小に伴う変更
      ・注文失効 2014年1月10日 信用 呼値単位縮小に伴う変更
      (2014年1月10日まで) 呼値単位縮小に伴う変更
      ・注文失効 2013年7月16日 現物 取引所統合に伴う変更
      (2013年7月15日まで) 取引所統合に伴う変更 2013年7月16日 信用 取引ルール 変更履歴 信用取引ルール
      (2013年7月12日まで) 取引所統合に伴う変更
      ・不足金の変更 2013年6月22日 信用 信用取引ルール
      (2013年6月21日まで) 追加保証金(追証)に伴う変更
      ・不足金が解消されない場合の他商品の建玉等の取扱い 2013年4月22日 信用 信用取引ルール
      (2013年4月22日まで) 新制度信用取引対応に伴う変更
      ・金利・信用取引貸株料 2012年12月28日 現物 新保証金計算対応に伴う変更等
      (2012年12月28日まで) 新保証金計算対応に伴う変更等 2012年12月28日 信用 信用取引ルール
      (2012年12月28日まで) 新保証金計算対応に伴う変更等 2012年12月7日 現物 復興特別所得税に伴う変更
      (2012年12月6日まで) 復興特別所得税に伴う変更 2012年9月28日 信用 信用取引ルール
      (2012年9月28日まで) 取引上限の変更
      ・建玉上限金額 2012年8月27日 信用 信用取引ルール
      (2012年8月24日まで) 金利引き下げによる変更
      ・金利・信用取引貸株料 2012年3月10日 現物 現物取引ルール
      (2012年3月9日まで) 逆指値注文取引開始に伴う変更
      ・注文方法(執行区分)
      ・注文の変更・取消
      ・注文失効
      ・内出来について 2012年3月10日 信用 信用取引ルール
      (2012年3月09日まで) 逆指値注文取引開始に伴う変更
      ・注文方法(執行区分)
      ・注文の変更・取消
      ・注文失効
      ・内出来について 2011年12月9日 信用 信用取引ルール
      (2011年12月09日まで) 不足金の変更
      ・不足金について 2011年10月31日 現物 現物取引ルール
      (2011年10月28日まで) 夜間取引(PTS)サービス終了に伴う変更
      ・注文方法(執行区分) 2011年10月31日 信用 信用取引ルール
      (2011年10月28日まで) 弁済期日・信用期日の変更
      ・弁済期日・信用期日
      夜間取引(PTS)サービス終了に伴う変更
      ・注文方法(執行区分) 2011年9月16日 現物 現物取引ルール
      (2011年9月16日まで) 同一銘柄での注文方法の変更
      ・注文方法(執行区分) 2011年9月16日 信用 取引ルール 変更履歴 信用取引ルール
      (2011年9月16日まで) 同一銘柄での注文方法の変更
      ・注文方法(執行区分) 2011年8月23日 現物 現物取引ルール
      (2011年8月22日まで) 上場投資証券(ETN)の取扱開始による変更等
      ・取扱銘柄
      ・注文時間、取引経路
      ・上場投資信託 2011年7月19日 現物 現物取引ルール
      (2011年7月15日まで) 注文受付時間の変更
      ・注文時間、取引経路 2011年7月19日 信用 信用取引ルール
      (2011年7月15日まで) 注文受付時間の変更
      ・注文時間、取引経路 2011年2月12日 現物 現物取引ルール
      (2011年2月11日まで) 東証IOC注文対応による変更等
      ・注文方法 取引ルール 変更履歴
      ・注文失効 2011年2月12日 信用 信用取引ルール
      (2011年2月11日まで) 東証IOC注文対応による変更等
      ・注文方法
      ・注文失効 2010年10月9日 現物 現物取引ルール
      (2010年10月8日まで) 新JASDAQ市場対応による変更等
      ・取扱銘柄
      ・注文方法 取引ルール 変更履歴 取引ルール 変更履歴 2010年10月9日 信用 信用取引ルール
      (2010年10月8日まで) 新JASDAQ市場対応による変更等
      ・取扱銘柄
      ・注文方法
      ・代用株式
      ・追加保証金(追証)
      ・不足金 2010年8月16日 信用 信用取引ルール
      (2010年8月22日まで) 強制決済手数料の改定による変更等
      ・追加保証金(追証)
      ・不足金
      ・弁済期限・信用期日 2010年5月17日 信用 信用取引ルール
      (2010年5月16日まで) 手数料値下げによる変更等
      ・金利・信用取引貸株料 2010年4月17日 現物 現物取引ルール
      (2010年4月16日まで) 取引所への直結接続による変更等
      ・注文時間、取引経路
      ・取引上限
      ・比例配分(ストップ配分)ルールについて 2010年4月17日 信用 信用取引ルール
      (2010年4月16日まで) 取引所への直結接続による変更等
      ・信用口座開設要件
      ・注文時間、取引経路
      ・取引上限
      ・比例配分(ストップ配分)ルールについて 2009年9月22日 現物 現物取引ルール
      (2009年9月21日まで) ジャスダックの制度変更及び注文失効条件の変更等
      ・注文方法
      ・注文失効 2009年9月22日 信用 信用取引ルール
      (2009年9月21日まで) ジャスダックの制度変更及び注文失効条件の変更等
      ・注文方法
      ・注文失効 2009年8月18日 現物 現物取引ルール
      (2009年8月17日まで) 比例配分方法の変更等
      ・比例配分ルールについて 2009年8月18日 信用 信用取引ルール
      (2009年8月17日まで) 比例配分方法の変更等
      ・比例配分ルールについて 2008年12月20日 信用 信用取引ルール
      (2008年12月19日まで) 任意決済手数料変更に基づく変更等
      ・追加保証金(追証)
      ・不足金
      ・弁済期限・信用期日 2008年7月26日 信用 信用取引ルール
      (2008年7月25日まで) 注文有効期限の追加に基づく変更等
      ・注文方法 2008年6月28日 信用 信用取引ルール
      (2008年6月27日まで) 50単元超の信用新規売注文受付開始に基づく変更等
      ・注文失効 2008年4月25日 信用 信用取引ルール
      (2008年4月25日まで) 約諾書の電子化に基づく変更等
      ・信用口座開設要件
      ・その他諸費用 2008年3月22日 現物 現物取引ルール
      (2008年3月21日まで) マーケットメイク制度廃止に基づく変更等
      ・取扱銘柄
      ・注文方法
      ・注文失効 2008年3月22日 信用 信用取引ルール 取引ルール 変更履歴
      (2008年3月21日まで) マーケットメイク制度廃止に基づく変更等
      ・取扱銘柄
      ・注文方法
      ・注文失効 2008年3月3日 現物 現物取引ルール
      (2008年3月2日まで) 取引上限変更による変更等
      ・注文方法
      ・取引上限 2008年3月3日 信用 信用取引ルール
      (2008年3月2日まで) 取引上限変更による変更等
      ・注文方法
      ・取引上限 2007年12月3日 現物 現物取引ルール
      (2007年12月2日まで) 社名変更による変更等
      ・完全前受制度 2007年12月3日 信用 信用取引ルール
      (2007年12月02日まで) 社名変更による変更等 取引ルール 変更履歴
      ・完全前受制度
      ・取扱銘柄 2007年12月1日 現物 現物取引ルール
      (2007年11月30日まで) 文言訂正による変更等
      ・注文方法 2007年9月30日 現物 現物取引ルール
      (2007年9月29日まで) 金融商品取引法の完全施行による変更等
      ・取扱銘柄
      ・取引上限
      ・特定口座制度 2007年9月30日 信用 信用取引ルール
      (2007年9月29日まで) 金融商品取引法の完全施行による変更等
      ・信用口座開設要件
      ・取引上限
      ・取扱銘柄
      ・株式分割時の取扱い 2007年8月6日 信用 信用取引ルール
      (2007年8月5日まで) 追加保証金(追証)を変更 取引ルール 変更履歴 2007年7月23日 信用 信用取引ルール
      (2007年7月22日まで) 二階建についてを追加 2007年7月9日 現物 現物取引ルール
      (2007年7月8日まで) 電話注文受付開始による変更等
      ・注文時間、取引経路 2007年7月9日 信用 信用取引ルール
      (2007年7月8日まで) 電話注文受付開始による変更等
      ・注文時間、取引経路 2007年6月8日 信用 信用取引ルール
      (2007年6月7日まで) 説明の追加
      ・弁済期限・信用期日 2007年5月2日 信用 信用取引ルール
      (2007年5月1日まで) ルールの変更
      ・弁済期限・信用期日 2007年4月7日 取引ルール 変更履歴 取引ルール 変更履歴 信用 信用取引ルール
      (2007年4月6日まで) 買方金利変更による変更
      ・金利・信用取引貸株料 2007年3月17日 信用 信用取引ルール
      (2007年3月16日まで) 買方金利変更による変更
      ・金利・信用取引貸株料 2007年2月24日 現物 現物取引ルール
      (2007年2月23日まで) 説明の追加
      ・取引上限 2007年2月24日 信用 信用取引ルール
      (2007年2月23日まで) 説明の追加
      ・取引上限 2007年2月17日 信用 信用取引ルール
      (2007年2月16日まで) 一般(無期限)信用取引開始によるルールの追加 取引ルール 変更履歴
      ・取扱銘柄
      ・注文方法
      ・注文失効
      ・買付代金即日徴収銘柄について
      ・増担保規制について
      ・弁済期限・信用期日
      ・株式分割時の取扱い
      ・金利・信用取引貸株料
      ・逆日歩 2007年1月26日 現物 現物取引ルール
      (2007年1月25日まで) 説明の追加
      ・買付代金即日徴収銘柄について 2007年1月26日 取引ルール 変更履歴 信用 信用取引ルール
      (2007年1月25日まで) 説明の追加
      ・買付代金即日徴収銘柄について
      ・増担保規制について
      ・完全前受制度について
      ・追加保証金について 2006年9月27日 信用 信用取引ルール
      (2006年9月26日まで) 買方金利変更による更新 2006年8月4日 現物 現物取引ルール
      (2006年8月3日まで) 説明不足による追加
      ・注文方法について追記
      ・注文の変更、取消について追記
      ・取得単価について追記 2006年8月4日 信用 信用取引ルール
      (2006年8月3日まで) 説明不足による追加
      ・注文方法について追記
      ・注文の変更、取消について追記 2006年7月26日 信用 取引ルール 変更履歴 取引ルール 変更履歴 信用取引ルール
      (平成18年7月25日まで) 文言訂正及び説明不足による追記
      ・信用管理費について訂正
      ・追加保証金について追記
      ・不足金について追記
      ・内出来について追記 2006年7月12日 現物 現物取引ルール
      (平成18年7月12日まで) 文言訂正及び説明不足による追記
      ・内出来について追記 2006年7月12日 信用 信用取引ルール
      (平成18年7月12日まで) 文言訂正及び説明不足による追記
      ・信用管理費について訂正
      ・追加保証金について追記
      ・不足金について追記
      ・内出来について追記

      2021年8月20日 先物・オプション取引ルール
      (2021年9月20日まで) 次期デリバティブ売買システム(J-GATE3.0)に伴う変更 2020年12月25日 先物・オプション取引ルール
      (2020年12月26日まで) 『レーザートレード』『レーザートレード225』サービス終了に伴う変更 取引ルール 変更履歴 2020年12月15日 先物・オプション取引ルール
      (2020年12月15日まで) モバイルサイト『モバトレ君』サービス終了に伴う変更 2019年9月30日 先物・オプション取引ルール
      (2019年9月30日中取引まで) 手数料の改定に伴う変更
      ・取引概要
      ・追加証拠金
      ・不足金 2017年9月29日 先物・オプション取引ルール
      (2017年9月29日日中取引まで) 日経225オプションの総建玉および一回あたりの発注上限の変更
      ・総建玉の上限
      ・一回あたりの発注上限 2016年7月19日 先物・オプション取引ルール
      (2016年7月18日まで) 次期J-GATE対応に伴う変更等
      ・注文の種類
      ・注文受付時間
      ・取引時間
      ・禁止行為 2015年9月18日 先物・オプション取引ルール
      (2015年9月18日まで) 証拠金 2015年5月22日 先物・オプション取引ルール
      (2015年5月22日まで) 証拠金の変更
      ・証拠金所要額 2015年2月25日 先物・オプション取引ルール
      (2015年2月25日まで) 取引時間 2015年1月9日 先物・オプション取引ルール
      (2015年1月9日まで) 板寄せ直前における注文取消等の一部禁止に係る規制措置 2013年10月18日 先物・オプション取引ルール
      (2013年10月17日まで) 必要証拠金の変更等
      ・証拠金
      追加証拠金
      ・追証の期日を超過した場合 2013年7月16日 先物・オプション取引ルール
      (2013年7月15日まで) 取引所統合に伴う変更 2013年6月22日 先物・オプション取引ルール
      (2013年6月21日まで) 追加保証金(追証)に伴う変更
      ・不足金が解消されない場合の他商品の建玉等の取扱い 2012年12月7日 復興特別所得税に伴う変更
      (2012年12月6日まで) 復興特別所得税に伴う変更 2012年8月28日 先物・オプション取引ルール 板寄せ直前における大口注文の取消等の一部禁止等
      ・注文方法の変更 2012年1月4日 先物・オプション取引ルール 税制改正に伴う変更
      ・税金について 2011年12月9日 先物・オプション取引ルール 追加証拠金の変更
      ・追加証拠金について 2011年7月19日 先物・オプション取引ルール 取引時間の変更等
      ・取引概要
      ・注文方法
      ・取引時間
      ・注文受付時間、取引経路
      ・値洗い
      ・受渡日 2011年6月10日 先物・オプション取引ルール 日経225オプション売建上限枚数変更
      ・取引概要
      ・総建玉の上限 2011年2月10日 先物・オプション取引ルール 取引ルール 変更履歴 取引ルール 変更履歴 大証J-GATE対応に伴う変更等
      ・注文方法
      ・取引時間
      ・証拠金 2010年9月24日 先物・オプション取引ルール 追加証拠金・不足金の変更等
      ・追加証拠金について
      ・不足金 2010年8月16日 先物・オプション取引ルール 強制決済手数料の改定に基づく変更等
      ・不足金 2010年7月9日 先物・オプション取引ルール 誤表記の修正
      ・証拠金について 2009年12月10日 先物・オプション取引ルール 半休日の廃止に基づく変更等
      ・取引時間 2008年12月20日 先物・オプション取引ルール 任意決済手数料変更に基づく変更等
      ・不足金 2008年10月11日 先物・オプション取引ルール イブニングセッション取引時間延長に基づく変更等
      ・取引時間
      ・注文時間、取引経路 2008年9月5日 先物・オプション取引ルール 総建玉上限の変更に基づく変更等
      ・総建玉の上限 2008年4月26日 先物・オプション取引ルール 約諾書の電子化に基づく変更等
      ・口座開設条件 2008年1月5日 先物・オプション取引ルール 逆指値注文開始による変更等
      ・注文方法
      ・逆指値(新設) 2007年12月3日 先物・オプション取引ルール 取引ルール 変更履歴 社名変更による変更等
      ・完全前受制 2007年12月1日 先物・オプション取引ルール イブニング・セッション開始による変更等
      ・完全前受制
      ・注文方法
      ・注文時間、取引経路
      ・注文失効
      ・総建玉の上限
      ・値洗いについて
      ・追加証拠金について
      ・受渡日
      ・決済 2007年9月30日 先物・オプション取引ルール 金融商品取引法の完全施行よる変更等
      ・口座開設要件
      ・注文失効 2007年7月9日 先物・オプション取引ルール 建玉上限の変更
      ・総建玉の上限 2007年4月19日 先物・オプション取引ルール 説明の追加
      ・注文方法 2007年4月10日 先物・オプション取引ルール 先物・オプション取引ルール項目追加
      ・値洗いについての説明を追加 2006年11月24日 先物・オプション取引ルール 不足金、決済について訂正

      2019年10月1日 個人 くりっく365取引ルール
      (2019年9月30日まで) 消費税増税に伴う変更
      ・取引手数料 2019年10月1日 法人 くりっく365取引ルール
      (2019年9月30日まで) 消費税増税に伴う変更
      ・取引手数料 2017年2月27日 くりっく365取引ルール
      (2017年2月25日まで) 法人レバレッジ規制の対応に基づく変更等
      ・個人と法人の取引ルールページの分離
      ・拘束証拠金不足 2015年11月30日 くりっく365取引ルール
      (2015年11月28日まで) くりっく365ラージの追加および建玉上限・総建玉上限の設定に基づく変更等
      ・取扱通貨ペアの追加
      ・建玉上限
      ・取引手数料
      ・必要証拠金
      ・総建玉上限 取引ルール 変更履歴
      ・追加証拠金
      ・ロスカット・ロスカットアラート
      ・不足金
      ・円転価格
      ・税金 2015年5月11日 くりっく365取引ルール
      (2015年5月10日まで) 取扱通貨ペアの変更
      ・取扱通貨ペア追加 2013年12月2日 くりっく365取引ルール
      (2013年11月29日まで) 取扱通貨ペアの変更
      ・取扱通貨ペア
      ・取引時間
      ・受渡日 2013年10月1日 くりっく365取引ルール
      (2012年9月30日まで) 取引手数料の改定
      ・取引手数料 2013年6月22日 くりっく365取引ルール
      (2013年6月21日まで) 追加保証金(追証)に伴う変更
      ・不足金が解消されない場合の他商品の建玉等の取扱い 2012年9月29日 くりっく365取引ルール
      (2012年9月28日まで) 取引ルール 変更履歴 呼値変更
      ・呼値(通貨) 2012年9月3日 くりっく365取引ルール
      (2012年9月2日まで) 取引手数料の改定
      ・取引手数料 2011年10月31日 くりっく365取引ルール
      (2011年10月28日まで) 有効期限の指定期間拡大による変更等
      ・注文の有効期限
      ・注文変更・取消 2011年8月12日 くりっく365取引ルール
      (2011年8月26日まで) 取引ルール 変更履歴 トレール注文のご注意を追加
      ・注文方法 2011年8月4日 くりっく365取引ルール
      (2011年8月4日まで) 注文済みの週末期限注文のご注意を追加
      ・注文変更・取消 2011年8月1日 くりっく365取引ルール
      (2011年7月31日まで) 新規取扱通貨ペアの追加に基づく変更等
      ・取扱通貨ペア
      ・取引時間
      ・受渡日 2011年4月28日 くりっく365取引ルール
      (2011年4月28日まで) 取引手数料の変更
      ・取引手数料 2010年11月12日 くりっく365取引ルール
      (2010年11月12日まで) 振替・注文受付時間の変更等
      ・注文受付時間
      ・振替可能時間

      旧FXネオ(サービス終了) 取引ルール 変更履歴

      2016年2月27日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2016年2月26日まで) 2016年2月27日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2016年2月26日まで) 2015年11月28日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年11月27日まで) 総建玉上限の設定に基づく変更等
      ・最大注文数量
      ・取引上限
      ・総建玉上限 2015年11月28日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年11月27日まで) 総建玉上限の設定に基づく変更等
      ・最大注文数量
      ・取引上限
      ・総建玉上限 2015年9月25日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年9月25日まで) ・必要証拠金
      ・ロスカット 2015年8月5日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年8月5日まで) 最大注文数量の訂正
      ・最大注文数量 2015年8月5日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年8月5日まで) 最大注文数量の訂正
      ・最大注文数量 2015年6月1日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年5月31日まで) 新規建注文数量の上限変更に伴う変更
      ・取引上限 2015年6月1日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年5月31日まで) 新規建注文数量の上限変更に伴う変更
      ・取引上限 2015年1月24日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年1月24日まで) 取引上限の変更に基づく変更等
      ・建玉上限
      ・最大注文数量 2015年1月24日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2015年1月24日まで) 取引上限の変更に基づく変更等
      ・建玉上限
      ・最大注文数量 2014年7月28日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2014年7月28日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2014年7月28日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2014年7月28日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2013年7月29日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2013年7月29日まで) 取引上限の変更に基づく変更等
      ・建玉上限
      ・最大注文数量 2013年7月29日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2013年7月29日まで) 取引上限の変更に基づく変更等
      ・建玉上限
      ・最大注文数量 2013年6月22日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2013年6月21日まで) 追加保証金(追証)に伴う変更
      ・不足金が解消されない場合の他商品の建玉等の取扱い 2012年7月14日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2012年7月14日まで) 入金後の自動振替の変更に基づく変更等
      ・振替(資金移動) 2011年7月31日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2011年7月31日まで) レバレッジ規制に基づく変更等
      ・必要証拠金
      ・ロスカット
      ・追加証拠金(追証) 2011年3月11日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2011年3月11日まで) 取引ルール 変更履歴 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・最大注文数量
      ・取引上限 2011年3月11日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2011年3月11日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・最大注文数量
      ・取引上限 2010年10月15日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2010年10月15日まで) 追加証拠金の解消方法変更等
      ・追加証拠金 2010年7月31日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2010年07月31日まで) レバレッジ規制に基づく変更等 2010年6月5日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2010年06月05日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2010年6月5日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2010年06月05日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2010年5月8日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2010年05月08日メンテナンスまで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2010年5月8日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2010年05月08日メンテナンスまで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2010年2月1日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2010年01月31日まで) ロスカットルールの変更に基づく変更等
      ・ロスカット 2010年2月1日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2010年01月31日まで) ロスカットルールの変更に基づく変更等
      ・ロスカット 2009年9月7日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2009年09月06日まで) ロスカットルールの変更及び呼値の変更に基づく変更等
      ・ロスカット
      ・呼値 2009年9月7日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2009年09月06日まで) ロスカットルールの変更及び呼値の変更に基づく変更等
      ・ロスカット
      ・呼値 2009年6月1日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2009年05月31日まで) ロスカットルールの変更に基づく変更等
      ・ロスカット 2009年6月1日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2009年05月31日まで) ロスカットルールの変更に基づく変更等
      ・ロスカット 2009年4月18日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2009年04月17日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2009年4月18日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2009年04月17日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2009年2月16日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2009年02月15日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2009年2月16日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2009年02月15日まで) 新規建注文数量の変更に基づく変更等
      ・取引上限 2008年9月29日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2008年09月28日まで) FX専用取引口座の開始に基づく変更等
      ・振替 2008年9月29日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2008年09月28日まで) FX専用取引口座の開始に基づく変更等
      ・振替 2008年8月9日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2008年08月08日まで) 必要証拠金率の変更に基づく変更等
      ・必要証拠金
      ・ロスカット 2008年8月9日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2008年08月08日まで) 必要証拠金率の変更に基づく変更等
      ・必要証拠金
      ・ロスカット 2007年9月30日 個人 外国為替証拠金取引ルール
      (2007年09月29日まで) 金融商品取引法の完全施行よる変更等
      ・両建取引 2007年9月30日 法人 外国為替証拠金取引ルール
      (2007年09月29日まで) 金融商品取引法の完全施行よる変更等
      ・両建取引

      【重要】暗号資産CFD取引ルール変更に伴う規約変更に関するご案内

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      【SBI FXTRADE及び積立FX(店頭外国為替証拠金取引)】
      店頭外国為替証拠金取引は、取引金額(約定代金)に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。外貨での出金はできません。経済指標の結果によっては価格が急激に変動し、思わぬ損失が生ずるおそれがあります。また、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。取引価格、スワップポイント等は提供するサービスによって異なり、市場・金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。取引価格は、買値と売値に差があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。店頭外国為替証拠金取引にあたっては必要な証拠金の額は提供するサービス及び取引通貨ペアごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率(「SBI FXTRADE」個人のお客様:4%(レバレッジ25倍)、ただし、ロシアルーブル/円およびブラジルレアル/円は10%(レバレッジ10倍)、法人のお客様:一般社団法人金融先物取引業協会が毎週発表する通貨ペアごとの為替リスク想定比率*(通貨ペアごとにそれぞれレバレッジが異なります)、「積立FX」個人および法人のお客様:100%(レバレッジ1倍)、50%(レバレッジ2倍)、33.334%(レバレッジ3倍))の証拠金が必要となります。
      *為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。
      【オプションFX(店頭通貨オプション取引)】
      店頭通貨オプション取引は店頭外国為替証拠金取引の通貨を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。当社が提示するオプションの取引価格は、買値と売値に差があります。当社の提供する店頭通貨オプション取引の決済方法は反対売買による清算となり、また、NDO(ノンデリバラブル・オプション)であるため権利行使日に権利行使価格と実勢価格による反対売買を行います。
      【暗号資産CFD(店頭暗号資産証拠金取引)】
      店頭暗号資産証拠金取引は、取引金額(約定代金)に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。暗号資産の価格の変動によって思わぬ損失が生ずるおそれがあり、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。当社の取り扱う暗号資産は、本邦通貨または外国通貨ではありません。また、特定の国家または特定の者によりその価値が保証されているものではなく、代価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済のために使用することができます。取引価格は、買値と売値に差(スプレッド)があります。スプレッドは暗号資産の価格の急変時や流動性の低下時には拡大することがあり、お客様の意図した取引が行えない可能性があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。暗号資産の現物でのお預かり、お受取りはできません。店頭暗号資産証拠金取引を行う上で必要な証拠金の額は取り扱う暗号資産ごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率(個人のお客様:50%(レバレッジ2倍)、法人のお客様:一般社団法人日本暗号資産取引業協会が毎週発表する暗号資産ごとの暗号資産リスク想定比率*(暗号資産ごとにそれぞれレバレッジが異なります))の証拠金が必要となります。証拠金の詳細については、当社ホームページでご確認ください。取引にあたり手数料が発生することがあります。手数料の詳細については、当社ホームページでご確認ください。
      *暗号資産リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第51項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。
      【共通】
      店頭暗号資産証拠金取引を除くその他のサービスは、原則、口座開設・維持費および取引手数料は無料です。ただし、当社が提供するその他の付随サービスをご利用いただく場合は、この限りではありません。また、元本及び利益が保証されるものではありません。決済方法は反対売買による差金決済又は清算となります。お取引を始めるに際しては、「契約締結前交付書面」、「取引約款」等をよくお読みのうえ、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引くださるようお願いいたします。

      SBI FXトレード株式会社(金融商品取引業者)
      関東財務局長(金商)第2635号
      加入協会:一般社団法人 金融先物取引業協会
      一般社団法人 日本暗号資産取引業協会

      各種ご説明

      【特定口座イメージ図】

      個人のお客様に対する上場株式の課税は、以下によります。
      上場株式の譲渡による利益は、原則として、上場株式等の譲渡所得等として申告分離課税の対象となります。
      上場株式の配当金は、原則として、配当所得として申告分離課税の対象となります。
      上場株式の配当、譲渡損益は、他の上場株式等(特定公社債等を含みます。)の利子、配当、及び譲渡損益等との損益通算が可能です。また、確定申告により譲渡損失の繰越控除の適用を受けることができます。

      法人のお客様に対する上場株式の課税は、以下によります。
      上場株式の譲渡による利益及び配当金については、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。

      債券のお取引に関する租税に関して

      円貨建て債券に関する租税の概要

      個人のお客様に対する円貨建て債券(一部を除く。)の課税は、原則として以下によります。
      円貨建て債券の利子については、利子所得として申告分離課税の対象となります。外国源泉税が課されている場合は、外国源泉税を控除した後の金額に対して国内で源泉徴収されます。この場合には、確定申告により外国税額控除の適用を受けることができます。
      円貨建て債券の譲渡益及び償還益は、上場株式等に係る譲渡所得等として申告分離課税の対象となります。
      円貨建て債券の利子、譲渡損益及び償還損益は、上場株式等の利子、配当及び譲渡損益等との損益通算が可能です。また、確定申告により譲渡損失の繰越控除の適用を受けることができます。
      割引債の償還益は、償還時に源泉徴収されることがあります。

      法人のお客様に対する円貨建て債券の課税は、原則として以下によります。
      円貨建て債券の利子、譲渡益、償還益については、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。なお、お客様が一般社団法人又は一般財団法人など一定の法人の場合は、割引債の償還益は、償還時に源泉徴収が行われます。
      国外で発行される円貨建て債券(一部を除く。)の利子に現地源泉税が課税された場合には、外国源泉税を控除した後の金額に対して国内で源泉徴収され、申告により外国税額控除の適用を受けることができます。

      外貨建て債券に関する租税の概要

      個人のお客様に対する外貨建て債券(一部を除く。)の課税は、原則として以下によります。
      外貨建て債券の利子(為替損益がある場合は為替損益を含みます。)については、利子所得として申告分離課税の対象となります。外国源泉税が課されている場合は、外国源泉税を控除した後の金額に対して国内で源泉徴収されます。この場合には、確定申告により外国税額控除の適用を受けることができます。
      外貨建て債券の譲渡益及び償還益(それぞれ為替損益がある場合は為替損益を含みます。)は、上場株式等に係る譲渡所得等として申告分離課税の対象となります。
      外貨建て債券の利子、譲渡損益及び
      割引債の償還益は、償還時に源泉徴収されることがあります。

      法人のお客様に対する外貨建て債券の課税は、原則として以下によります。
      外貨建て債券の利子、譲渡益、償還益(それぞれ為替損益がある場合は為替損益を含みます。)については、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。なお、お客様が一般社団法人又は一般財団法人など一定の法人の場合は、割引債の償還益は、償還時に源泉徴収が行われます。
      国外で発行される外貨建て債券(一部を除く。)の利子に現地源泉税が課税された場合には、外国源泉税を控除した後の金額に対して国内で源泉徴収され、申告により外国税額控除の適用を受けることができます。

      個人向け国債に関する租税の概要

      お客様に対する課税は、以下によります。
      個人向け国債の利子については、利子所得として申告分離課税の対象となります。
      個人向け国債の利子及び個人向け国債を中途換金した際に発生した中途換金調整額は、上場株式等の利子、配当及び譲渡損益等との損益通算が可能です。

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